リサイクル産業は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に見舞われる前から、安定した産業というよりも、恒久的な危機に近い状態にあった。
本来ならリサイクル産業の仕組みはシンプルだ。プラスティックごみを回収して加工処理するコストよりも、リサイクルした素材による利益が上回るように経営すればいい。
ところが、原油価格が極めて安価になり、石油を原料とするヴァージンプラスティックも極めて安価でつくられている。そうなると、この仕組みは成り立たない。こうしたなか、再生原料を使わない新品のプラスティックの生産をこのまま続け、リサイクル産業は衰退させても仕方ないのではないか、と考えたくなる誘惑はかつてなく大きくなっている。
破綻しつつあるリサイクル
産業として“破綻”した状態にあるリサイクル産業の経済構造から目をそらすべく、米国はこれまで大量の廃プラスティックを中国に売却し、処理を委ねてきた。ところが中国は2018年、自国内の廃棄物の収集を強化するためにプラスティックごみの受け入れを拒否することに決めたのである。
そこにパンデミックが発生し、リサイクル産業を直撃した。原油価格の暴落を受け、石油会社は収益を確保するためにプラスティックの生産を強化している。
こうしたなか人との接触を避けることが求められ、米国内の35州で146のリサイクル事業が操業を停止した。こうして再生されないまま行き場を失った廃プラスティックは、6月中旬の時点で88,000トンに及ぶ。欧州のリサイクル事業者らは欧州連合（EU）に対し、リサイクル産業がこの危機を乗り切るために、業界を救済措置の対象にしてほしいと要望している。
レジ袋の復活
一方で、使い捨てプラスティック製品は、にわかにスポットライトを浴びている。背景にあるのは、新型コロナウイルスに接触する機会を減らしたい人々の不安だ。プラスティック産業はこの不安に乗じ、悪者にされてきた使い捨てレジ袋の復権をもくろんでいる。
米国では近年、カリフォルニアやニューヨーク、ハワイを含む8州で使い捨てレジ袋の使用が禁止されてきた。そして現実は、プラスティック業界の狙い通りになっている。各州でレジ袋の廃止が撤回または延期され、逆に再利用できる袋の使用を禁止する動きが出ているのだ。これは客がエコバッグを使うことによって、家庭から店へとウイルスが持ち込まれるのではないか、という不安がによるものである。
「プラスティック産業にいる人にとって厳しい状況が続いていました。いわば“悪の申し子”みたいな扱いでしたから」と、リサイクル事業を手がけるテラサイクル（TerraCycle）の創業者で最高経営責任者（CEO）のトム・ザッキーは言う。「こうして突如としてプラスティックの利点をアピールできる事態になって、声高に主張したくなるのも驚きではありません。そうした背景もあってプラスティック業界としては、『ほら、プラスティックにも価値はあるんですよ、“悪い”だけではありませんよ』と言いたいのでしょうね」
再生プラスティックの問題ではない
だが、この「袋がウイルスを持ち込む」という不安に関しては、明らかな問題がある。プラスティックの袋そのものが悪いわけではないからだ。
「圧倒的に確かな証拠が示している通り、ほとんどのケースでウイルスは人から人へと感染が拡大しています」と、アーカンソー医科大学の疫学者で行動科学者でもあるニコラス・ザラーは指摘する。ザラーは先日、100人を超える各分野の専門家とともに、パンデミック下で再利用可能な製品を使うことの安全性を訴える声明を発表している。「プラスティック袋のわずかな違いについては議論するというのに、マスクの着用は拒否するのでしょうか？ それこそわたしにとっては非常に不可解です」
ソーシャル・ディスタンシング（社会的な距離の確保）やマスクの着用に消極的な人にとっては、物との接触を通じての感染をやり玉に挙げることは好都合な考えなのだろう、とザラーは指摘する。「プラスティックや物体の表面が主な問題なのであれば、行動については好きにしていいことになってしまいます」
再利用製品の安全性を訴える今回の共同声明は、環境保護団体グリーンピースとプラスティック汚染問題に取り組む非営利団体アップストリームが発表した。ザラーを含む賛同者らは、新型コロナウイルスはプラスティックや金属の表面で2〜6日間は残存したとする研究報告に触れ、次のように指摘している。
「物体やその表面を介しての感染を防ぐには、再利用できるか使い捨てかにかかわらず、公共の場においてはあらゆるものがウイルスに汚染されていることが前提になる。使い捨てプラスティックが再利用可能なプラスティック製品より本質的に安全なわけではなく、使い捨てのプラスティックが廃棄されればさらなる公衆衛生上の懸念をもたらすだろう」
ちなみに、いずれにしてもプラスティックそのものが消えてなくなることはない。細かく砕けて5mm未満のマイクロプラスティックとなり、実質的に地球の隅々まで汚染している。わたしたちはその微小な粒子を吸い込み、口にしているのだ。
何もかも使い捨てにすべきではない
新型コロナウイルスは主に空気を介して感染拡大することを示す多数の証拠が、この数カ月で挙がっている。3月に発表されたシンガポールでの研究によると、患者がいる室内の換気扇の羽根にウイルスが確認されたという。別の研究では、実験で発生させたエアロゾル（5マイクロメートル未満の微粒子）中を感染力のある微粒子が最大3時間浮遊したと報告している。
歌う、大声で話すなどの行為は、ウイルスを含むエアロゾルを拡散させる可能性もある。米疾病管理予防センター（CDC）は5月、合唱隊の練習に2時間半参加した人から32人の新型コロナウイルス感染が確認されたことを明らかにしている。
これまでのところ、プラスティックの物体やその表面に付着していたウイルスと、集団感染とを結びつける報告は確認できていないと、ザラーは補足する。「だからといって用心しなくていいわけではありません。あらゆるものをきちんと除菌する、これは確かに守るべきです。でもこうした極端な考え方、つまり何もかも使い捨てプラスティックにしろという発想は、わたしから見れば根拠となる理論がなく、科学的でもありません」
再利用できる素材も、ごみになる現状
一方で科学的な研究は、マスクの着用によって新型コロナウイルスの感染拡大が防げるとする立場を全面的に支持している。自覚症状がなく感染に気づいていない場合でも、マスクをしていれば周囲へのウイルスの拡散をある程度は防げる上に、ほかの感染者からウイルスをうつされる可能性も低くなる。
しかし、ここでもリサイクルにおける難問にぶつかってしまう。手づくりした布製マスクは何度でも使える。だが、医師や看護師、救急隊員、そのほかの責任を果たすべくマスクを着用する多くの人々は、大量の個人防護具（PPE）を消費している。フェイスシールドなど粉砕して再利用されるものも一部にはあるが、その大半はごみとして廃棄される。
「PPEを再利用する需要はすでに大きな高まりを見せています」と、テラサイクルのザッキーは言う。「なかでもプラスティック製の手袋やフェイスガードといったものを再利用する流れは、業界にとっては非常に大きな動きです」。しかし、世界各地で多数のリサイクル施設が操業を停止している現状では、再利用できるはずの素材もごみとして処分されかねない。
利益を生まない再生プラスティックも
パンデミックが長期戦の様相を呈するなか、新型コロナウイルスと共存する世界が長期的に見てどんな姿になるのか、はっきりしてきたと言える。それはプラスティックで覆われた世界だ。
オフィスや店舗は、樹脂製ガラスであるプレキシガラスのついたてで囲われている。ついたては破損したり、ウイルスの感染拡大が収まって撤去されたりすれば、そのまま廃棄される。
「プレキシガラスはリサイクル可能ですが、大半の自治体やリサイクル施設では受け入れません。簡単にリサイクルできないものや、特殊な設備が必要なタイプもあるからです」と、ライス大学ベーカー公共政策研究所フェローとしてプラスティックを研究しているレイチェル・メイドゥルは言う。
ここで、ビジネスモデルとしてままならないリサイクル事業のあり方へと話を戻そう。どんなプラスティックであっても、技術的にはリサイクル可能である。ただし、すべてのプラスティックがリサイクルによって利益を生むわけではない。
例えばプレキシガラスは、これまでアイスホッケーのリンク以外ではあまり見かけることのない素材だった。このため再生加工するためのインフラに投資することは、ビジネスとしては意味がなかったのである。「かつてのレーザーディスクの登場みたいなものですね。みんなが急にレーザーディスクを使うようになっても、視聴するための装置がないわけです」
もはや民間の仕事ではない
問題は資本主義は利益があってこそ成り立つものであり、リサイクル事業で利益を上げることが以前にも増して難しくなっている点にある。そして地球は、それによって大いなる危機に直面している。
「率直に言って、リサイクルは政府の仕事にすべきなのです」と、ザッキーは言う。「医療や教育が政府の仕事であるべきなのと同じです。正しいこと、すべきことだからそうしているわけですよね。でも現状はリサイクルが完全に民間の事業ですから、ビジネスの方程式の上でなければ成り立たないのです」
しかし、米国政府もようやく、ここにきてリサイクル事業を民間に委ねることによる問題の解消に動き出すかもしれない。連邦議会の下院で6月、「プラスティックごみ削減およびリサイクル法」と題した法案が提出されている。プラスティックごみの削減とリサイクルの技術を研究、開発するプログラムの設立を求める内容だ。
「世界が新型コロナウイルスとの共存に適応しつつあるなか、リサイクルに取り組む動きが戻ってきています」と、ライス大学のメイドゥルは指摘する。「議会は中断していた取り組みに再び着手し、自治体のなかには路上でのリサイクルごみの回収を再開するところも出てきています」
自治体が買い物の際にエコバッグの使用を禁止する措置をとりやめるのに伴い、使い捨てレジ袋も再び第一線から退きつつある。サンフランシスコ市は6月末、資源の無駄が多いとの声の高まりを受け、再利用できる袋の使用禁止を撤回すると発表した。
低下するプラスティックの“質”
だが問題は、人間がプラスティックとともに快適な生活を築いてきたことにある。プラスティックはさまざまなかたちで生活と切り離せなくなっている。今回のパンデミックで嫌というほど明らかになったように、医療分野ではとりわけそうだ。
プラスティックはどこへも消えない。そして、その“質”は悪くなっている。20〜30年前のガラス瓶やアルミ缶、プラスティックボトルは原材料がおおむね単一だったので、粉砕から再生加工までは比較的簡単だった。ところが、オレンジジュースの紙パックのような最近の容器や包装は、軽量化と強度を追求する目的で、金属や紙、プラスティックを重ねた複合素材でつくられているケースが増えている。
「これが根本的かつ非常に大きな打撃を世界のリサイクル設備にもたらします」と、ザッキーは指摘する。「本当に根本的に大きな打撃です。包装資材が軽量化すると資材の質は下がります。そうなると、リサイクル素材としての価値が下がる半面、素材の複雑さが増すため再生加工に必要なコストは増えるのです」
2020年は、すでに危機が山積している。だが間違いなく、これも加えるべき課題のひとつだろう。
※『WIRED』によるリサイクルの関連記事はこちら。
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